AirDropで情報が漏れる?iPhoneユーザーが知るべきリスクと安全対策を解説

AirDropは、Appleデバイス間でファイルを手軽に共有できる便利な機能です。しかし、その仕組みや設定次第では情報漏洩のリスクも指摘されています。

本記事では、AirDropの仕組み、考えられるリスクと対策、万一誤送信した場合の対応方法について解説します。

>>おすすめの情報漏えい調査会社一覧|選び方と情報漏洩のリスク解説

本ページには広告が含まれています。本コンテンツ経由で商品・サービスの申込みがあった場合、企業から送客手数料を受け取ることがあります。

AirDropの仕組みと便利な使い方

AirDropは、iPhoneやiPad、Mac間で写真・動画・書類・Webリンクなどをワイヤレスで高速に共有できる機能です。

通信料やケーブルを必要とせず、日常生活からビジネスシーンまで幅広く利用されています。

AirDropによる情報漏洩のリスク

AirDropは非常に便利ですが、通信仕様や設定次第ではセキュリティ上のリスクが潜んでいます。以下に代表的なリスクを紹介します。

AirDropの通信方式に潜む脆弱性

AirDropはBluetooth Low Energyで近くのデバイスを検出し、Wi-Fiピアツーピアでファイルを暗号化送信します。しかし、送信時に電話番号やメールアドレスのハッシュ値が交換され、総当たり攻撃で解読される可能性が指摘されています。また「すべての人」に設定されている場合、公共Wi-Fiで通信傍受や不正接続のリスクが高まります。

>>ブルートフォースアタック(総当たり攻撃)とは?その仕組みと対策を徹底解説

初期設定のまま利用する危険性

AirDropの受信設定を「すべての人」にしたまま利用すると、本人が意識しないうちに不特定多数からファイルを受け取る状態になります。さらに、端末名やApple IDに本名を設定していると、周囲に個人情報が公開される危険もあります。

受信設定ミスによる誤送信

設定を誤ったまま利用すると、不特定多数へファイルを誤送信してしまう可能性があります。実際に公共の場で「AirDrop痴漢」と呼ばれる迷惑行為も報告されており、重大なリスクとなっています。

被害を防ぐためには、AirDropの受信設定を「連絡先のみ」または「受信しない」に変更することが基本です。また、AirDropを使用しないときは常に機能をOFFにし、端末名やApple IDに本名などの個人情報を設定しないよう心がけましょう。

それでも「自分の設定が本当に安全か分からない」「すでに情報が漏れていないか不安」という場合には、情報漏洩調査を専門に行う会社へ相談するのが確実です。

>>情報漏洩調査の会社を選ぶコツとおすすめ企業を紹介!

AirDropによる情報漏洩の対策

AirDropを安全に利用するために、以下のポイントを押さえて設定や運用を見直しましょう。

AirDropを「連絡先のみ」に設定する

「設定 > 一般 > AirDrop」で『連絡先のみ』または『受信しない』を選びましょう。公共の場では「受信しない」が安全です。

使用しないときはAirDropをオフにする

不要なときはAirDrop自体をオフにしましょう。常時オンにしておくと、誤送信や不審なファイル受信のリスクが高まります。公共Wi-Fi環境では特に注意が必要です。

端末名や個人情報を非表示にする

デバイス名やApple IDに本名を使用しないように設定を見直しましょう。「設定 > 一般 > 情報 > 名前」から変更でき、ニックネームなどに置き換えることで個人特定リスクを下げられます。

iOSアップデートとセキュリティパッチ適用

Appleが提供する最新のiOSやセキュリティパッチを必ず適用してください。既知の脆弱性を悪用されるリスクを防ぎます。アップデートは後回しにせず、即時適用することが重要です。

必要に応じてセキュリティソフト導入

iOSはセキュリティ設計が強固ですが、企業利用や機密情報のやり取りが多い場合はセキュリティソフトの導入が有効です。不審な挙動の検知やデータ保護を補完できます。

利用時の注意点

知らない相手から送られてきたファイルは不用意に開かないようにしましょう。さらに、写真や動画を共有する際は、位置情報やメタデータを削除してから送信するとより安全です。

トラブル発生時の対応

不審なファイルを受け取ったり、情報漏洩が疑われる場合は、すぐにAirDropをオフにしてください。その上で、Appleサポートやセキュリティ専門会社に相談することを推奨します。

AirDrop誤送信時の対応

AirDropでファイルを誤送信してしまった場合、送信後に取り消したり回収することはできませんので、送信先やファイル内容を確認することが最も重要です。万一誤送信してしまった場合には、次のような対応が求められます。

誤送信時の一次対応

AirDropの誤送信に気づいた場合、状況によっては受信を防げるケースがあります。

  • 送信直後で相手の端末に「受け入れる/辞退する」画面が表示されている場合は、相手が「辞退」を選択すればファイルは受信されません。
  • 一部状況では、送信中に送信アイコンを再度タップすることで中断できる可能性があります。ただし、送信完了後は回収できません。

誤送信後の具体的な対応策

送信が完了してしまった場合は、迅速に次の対応を取りましょう。

  • 送信先が分かる場合は、すぐに相手に連絡しファイル削除を依頼します。
  • 個人情報や機密データを誤送信した場合は、上司やセキュリティ担当へ速やかに報告し、拡散防止策を協議・実施します。

>>【おすすめ】情報漏えいの調査会社を一覧

誤送信を防ぐための予防策

AirDrop誤送信を防ぐには、日常的な設定と確認が不可欠です。

  • AirDropの受信設定は「連絡先のみ」を徹底し、「すべての人」は避けましょう。
  • 送信前に送信先とファイル内容を再確認する習慣を持ちましょう。
  • 機密情報の共有には、暗号化や専用ツールなどより安全な方法を利用することを検討してください。

AirDropは便利ですが、一度送信したファイルは取り消せないため、常に慎重な運用が求められます。不安がある場合や誤送信による情報漏洩が懸念される場合は、セキュリティ専門会社への相談をおすすめします。

編集部おすすめ調査会社:デジタルデータフォレンジック(おすすめ度)

情報漏洩が発生した場合、専門家による調査を実施することで、漏洩の原因と範囲を特定し、将来的な再発防止策を講じることができます。特に、個人情報が漏洩した場合には迅速な対応が求められます。こちらでは情報漏えいやサイバー攻撃などが発生していないか調査してくれる専門会社をご紹介します。

こちらの業者は、対応件数が39,000件を超え、民間の調査会社でありながら官公庁や大手企業との取引実績も多く信頼できるため、幅広い調査に対応していておすすめです。

まずは無料で相談・見積りまで行ってくれるようなので、不安な方は一度相談してみるとよいでしょう。

デジタルデータフォレンジック

費用★見積り無料 まずはご相談ください
調査対象PC、スマートフォン、サーバ、外付けHDD、USBメモリ、SDカード、タブレット など
サービスハッキング・不正アクセス調査、マルウェア・ランサムウェア感染調査、サイバー攻撃被害調査、退職者調査、労働問題調査、社内不正調査、情報持出し調査、横領着服調査、パスワード解除、データ改ざん調査、データ復元、デジタル遺品、離婚問題・浮気調査 など
特長✓累積ご相談件数39,000件以上

デジタルデータフォレンジックは、国内トップクラスの調査力を有しており、累計3万9千件以上の豊富な実績があります。

規模が大きな調査会社でありながら、ハッキング調査などの実績もあるようですし、24時間365日の相談体制、ニーズに合わせたプランのカスタマイズなど、サービスの利用しやすさも嬉しいポイントです。

相談・見積りを無料で行っているので、まずは電話かメールで問合せをしてみることをおすすめします。

↓調査項目・プラン・料金などは公式サイトへ↓

Air drop
最新情報をチェックしよう!