ホームページが乗っ取られると、サイトの信頼性が失われ、顧客や利用者に大きな被害を与える可能性があります。攻撃者は巧妙な手口で改ざんを行い、金銭や個人情報を狙います。
本記事では、ホームページが乗っ取られた際の改ざん手口と有効な対策を解説します。
万が一、ホームページが乗っ取られた場合は、フォレンジック調査を活用して証拠となるデータを、必要に応じて法的対応に備えることが重要です。
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ホームページが乗っ取られる主な改ざん手口
攻撃者は、サイトやサーバーのセキュリティ上の弱点を突き、管理権限を奪って不正な改ざんを行います。手口は多様化しており、特に以下の方法が多く確認されています。
CMSやプラグインの脆弱性を突いた不正侵入
WordPress、Drupal、JoomlaなどのCMSや、それに導入されるプラグイン・テーマには、脆弱性が発見されることがあります。これらを放置すると、認証バイパス、SQLインジェクション、リモートコード実行（RCE）などの攻撃手法により、不正に管理画面へアクセスされたり、任意のコードを実行されたりする恐れがあります。
特に、セキュリティアップデートを適用していない古いバージョンを使用している場合は、公開されているエクスプロイトコードを使った攻撃により、比較的容易に侵入されるリスクが高まります。
弱いパスワードや漏えい情報による管理画面侵入
CMSや社内システムの管理画面に対して、「123456」や「password」などの脆弱なパスワードや、他サービスとの使い回しによって不正ログインを許すケースが後を絶ちません。さらに、フィッシング詐欺やマルウェア感染によって認証情報が盗まれる事例も多く、特に管理権限アカウントの漏えいは、Webサイトやシステム全体の改ざん・乗っ取りに直結する重大リスクです。
攻撃者は、こうした情報を利用し、パスワードリスト攻撃や総当たり攻撃（ブルートフォース）を仕掛け、複数のサービスへの侵入を試みます。
＞＞ブルートフォースアタック（総当たり攻撃）とは？その仕組みと対策を徹底解説
サーバー内にマルウェアや不正スクリプトを設置
攻撃者がサーバーに侵入すると、Webサイトにマルウェアや不正スクリプトを埋め込み、訪問者を外部のフィッシングサイトやマルウェア配布ページへリダイレクトさせるケースがあります。特に企業サイトやECサイトが改ざんされると、利用者の被害だけでなく、信頼低下や風評被害にもつながります。
さらに、Googleなどの検索エンジンで「安全でないサイト」と警告表示され、検索結果から除外されるリスクもあります。不正スクリプトを通じて、訪問者のブラウザにマルウェアを仕込む、キーロガーで情報を盗むといった被害が発生することもあり、管理者・利用者の双方に深刻な影響を与えます。
検索結果を悪用するSEOポイズニング
SEOポイズニングとは、検索結果に不正なページを上位表示させ、使用者を悪質なサイトへ誘導する攻撃手法です。攻撃者は、乗っ取ったWebサイトや偽サイトに大量のキーワードを詰め込んだページを生成し、検索エンジンにインデックスさせます。
ページタイトルや説明文を実在企業や製品になりすまし、使用者に正規サイトと思わせてクリックを誘導。アクセスした使用者は、フィッシング詐欺やマルウェア配布ページへリダイレクトされるリスクがあります。
特に信頼されているWebサイトが乗っ取られた場合、URLが正規ドメインであるため不正を見抜きにくく、被害の拡大や企業の信用失墜、検索順位の大幅低下といった深刻な影響が生じます。
バックドア設置による継続的な侵入
攻撃者は侵入後、バックドア（裏口）と呼ばれる不正なアクセス手段を設置し、アクセス権を失っても再侵入できる状態を維持します。バックドアは、目立たないスクリプトや改ざん設定、偽の管理アカウントなどの形で隠され、セキュリティソフトでも検出が困難な場合があります。
放置すれば、以下のような継続的な被害が発生する恐れがあります。
- 顧客情報や業務データなどの機密情報の窃取
- Webページやデータベースの改ざん
- サーバー資源の悪用（スパム送信・DDoS攻撃の踏み台など）
- 他のシステムへの攻撃拠点としての利用
痕跡が消されると被害に気づきにくくなるため、異常があれば速やかにフォレンジック調査へ依頼を行い、バックドアの有無を確認することが重要です。
ホームページ乗っ取りによる主な被害内容
乗っ取り被害は見た目の改ざんだけでなく、情報漏えいや信用失墜など深刻な影響を及ぼします。
顧客情報や決済情報の漏えい
WebサイトやECサイトが攻撃を受けると、顧客の個人情報やクレジットカード情報が第三者に漏えいするリスクがあります。特に、決済フォームに仕掛けられたスキミング型マルウェアにより、入力情報が攻撃者へ送信される手口が増加しています。
また、暗号化されていないデータベースや甘いアクセス制限も、情報漏えいの要因となります。これらの漏えいは、個人情報保護法やPCI DSSに抵触し、法的責任・損害賠償・信用失墜など、企業に深刻な影響を及ぼします。
検索エンジンからの警告やペナルティ
Webサイトがマルウェア感染や不正スクリプトの設置、フィッシングサイトへのリダイレクトに悪用されると、GoogleやBingから「このサイトは安全ではありません」と警告が表示され、検索経由のアクセスが急減する恐れがあります。
さらに、検索インデックスからの除外（検索ペナルティ）が科されることもあり、Web集客・売上への打撃や信頼失墜といった深刻な被害につながります。中でも、SEO対策を重視してきたサイトほど、影響は大きくなります。
信用失墜とビジネス損失
サイバー攻撃により情報漏えいや改ざん、不正アクセスが発生すると、顧客や取引先からの信頼を大きく失う結果となります。たとえば、「この企業は個人情報を守れない」「管理体制が不十分」と判断され、取引停止や契約打ち切り、ブランドイメージの低下といった影響が生じます。
一度のセキュリティ事故が、社会的信用の失墜や売上減少など深刻なビジネス損失につながる可能性があります。
法的リスクや損害賠償
サイバー攻撃で顧客情報や決済データが漏えいした場合、企業は個人情報保護法などの法令に基づき、行政処分や損害賠償の責任を負う可能性があります。特に、適切な安全管理措置を講じていなかった場合は、企業の過失が問われ、重い法的責任や罰則を科されることもあります。
適切な安全管理措置を講じていなかった場合は、企業の過失が問われ、重い法的責任や罰則を科されることもあります。「情報漏えいの範囲が分からない」「報告すべきか判断がつかない」といった状況で迷っている場合は、証拠となるデータを調査の専門であるフォレンジック調査の実施が重要です。初動を誤らないためにも、早めの対応がカギとなります。
ホームページが乗っ取られないための対策
日常的なセキュリティ管理と技術的な対策を組み合わせることで、乗っ取りリスクを大幅に低減できます。
強固な管理アカウント設定と多要素認証
サイバー攻撃による不正ログインを防ぐには、管理アカウントのセキュリティ強化が必須です。特にCMSやサーバーの管理画面は攻撃対象になりやすく、侵入されるとシステム全体が乗っ取られるリスクがあります。
対策としては、英数字・記号を含む複雑なパスワードの設定や使い回しの禁止、定期的な変更が基本です。また、最小限の権限設定も重要です。さらに、多要素認証（2FA/MFA）を導入することで、認証情報が漏えいしても不正アクセスを効果的に防止できます。
CMS・プラグイン・サーバーの定期更新
Webサイトのセキュリティを維持するには、CMS本体・プラグイン・テーマ・サーバーソフトの定期更新が欠かせません。WordPressなどのCMSは、脆弱性が見つかるとセキュリティパッチが提供されますが、適用を怠ると既知の攻撃手法（エクスプロイト）で簡単に侵入されるリスクがあります。
攻撃者はバージョン情報をもとに自動スキャンを行うため、中小サイトも例外ではありません。以下が基本的な対策となります。
- CMS・プラグイン・テーマを常に最新
- 不要・古いプラグインやテーマは削除
- サーバーOSやPHP、DBも最新安定版へ更新
- 自動アップデートは慎重に導入・管理
- 更新前にはステージング環境で動作確認を実施
特に、開発が止まったプラグインや不明な配布元のテーマはゼロデイ脆弱性の温床となるため、使用を避けるべきです。
専門機関による脆弱性診断
自社の対策だけでは見逃されがちな脆弱性に備えるには、年1回以上の第三者による脆弱性診断が有効です。専門機関がWebアプリケーションやサーバー設定、ネットワーク構成などを総合的にチェックすることで、潜在的な侵入経路や設定ミスを早期に発見・修正できます。
＞＞脆弱性診断（セキュリティ診断）とは？実施すべき理由と診断サービスについて解説
改ざん検知ツールやWAFの導入
Webサイトやサーバーへの攻撃は、早期に気づけないほど被害が深刻化します。そのため、改ざん検知ツールやWAF（Webアプリケーションファイアウォール）を導入し、不正アクセスやファイル改ざんをリアルタイムで検出・遮断できる体制を整えることが重要です。
これにより、マルウェアの埋め込みや外部サイトへのリダイレクトといった被害の拡大を未然に防ぐことが可能になります。
定期的なバックアップと復旧訓練
定期的なバックアップの取得と復旧手順の確認は、サイバー攻撃や障害発生時の迅速な復旧に不可欠です。Webサイトのファイルやデータベースを自動でバックアップし、異なる場所（クラウドや外部ストレージ）に保管しておくことで、被害時にも安全に復元できます。
あわせて、復旧手順をマニュアル化し、定期的に復旧訓練を行うことで、緊急時の対応ミスを防ぎ、業務への影響を最小限に抑えることが可能です。
ホームページが乗っ取られた際の初動対応手順
被害を最小限に抑えるためには、迅速かつ正確な初動対応が不可欠です。
1.サイトの一時停止と外部アクセス遮断
サイバー攻撃やサーバートラブル、人的ミスなどでWebサイトやシステムが停止しても、事前にバックアップと復旧体制を整えておけば被害を最小限に抑え、迅速な復旧が可能です。
具体的には、Webファイル・データベースの定期バックアップを行い、クラウドや外部ストレージに保管するほか、復旧手順をマニュアル化し、定期的に復旧訓練を実施することで、緊急時の対応を確実に行えます。
2.改ざん箇所や不正ファイルの特定
サイバー攻撃や不正アクセスが疑われる場合は、改ざんファイルや不正スクリプトの特定が不可欠です。サーバーログの分析やバックアップとのファイル比較により、侵入経路や被害範囲、改ざんの内容を明らかにし、正確な対処と再発防止策の立案につなげることができます。
3.関係機関・顧客への通報と情報公開
個人情報の漏えいや不正アクセスが判明した場合は、関係機関・顧客・取引先への速やかな通報と報告が不可欠です。たとえば、警察や個人情報保護委員会への報告、影響を受けた使用者への通知や謝罪対応などが求められます。
対応が遅れたり隠蔽したりすれば、法的リスクの増大や信頼の失墜が深刻化し、被害の拡大を招く恐れがあります。
4.再発防止策の実装
インシデント収束後は、同様の被害を防ぐための再発防止策を速やかに実施することが重要です。脆弱性の修正や設定の見直し、アクセス制御の強化、監視体制の整備など、原因に応じた恒久的な対策を講じなければ、再度攻撃を受けるリスクがあります。
復旧だけで終わらせず、セキュリティ体制を根本から見直すことが不可欠です。もし「どこから侵入されたのか分からない」「何が改ざんされたのか把握しきれない」と感じたら、まずはフォレンジック調査の専門家に相談することをおすすめします。被害の全容を把握し、確実な再発防止策を講じるための第一歩になります。
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まとめ
ホームページが乗っ取られると、経済的損失に加えて、企業の信用失墜や法的責任に直結する深刻な被害へと発展します。そのため、事前のセキュリティ対策や迅速な初動対応に加え、フォレンジック調査による侵入経路の特定と証拠保全が極めて重要です。
不正アクセスの原因を早期に特定することで、再発防止策の精度を高められるほか、顧客や取引先への説明責任を果たし、信頼回復にもつながります。
もし「どこから侵入されたのか分からない」「証拠をどう残せばいいか分からない」とお悩みなら、まずはフォレンジック調査の実施をご検討ください。専門家による客観的な調査が、被害の拡大防止と的確な再発防止の第一歩となります。