RAID復旧業者の違いを徹底比較｜障害レベル別に失敗しない選定基準

突然NASが停止し、RAID5やRAID6の共有フォルダにアクセスできなくなった。サーバーのリビルドに失敗し、業務データが取り出せない。このような状況に直面すると、どのRAID復旧業者に依頼すべきか判断できず、不安が大きくなるものです。

RAID復旧業者は一見どこも同じに見えますが、「対応できる障害レベル」と「法人向けか個人向けか」で大きく性格が異なります。選択を誤ると、復旧率だけでなく費用や復旧スピードにも大きな差が出ます。本記事では、障害レベル別に最適な業者像と具体的な選定手順を解説します。

RAID復旧業者の大枠タイプとは

まず理解しておきたいのは、RAID復旧業者は大きく「技術・品質重視型」と「価格・手軽さ重視型」に分かれるという点です。それぞれ得意とする障害レベルやターゲット層が異なります。

物理障害・RAID崩壊に対応する高度ラボ型

大規模クリーンルームや専用解析機を備え、エンジニアが専門チーム制で対応するタイプです。RAID崩壊、複数台同時障害、大規模サーバーなどの高難度案件を主に扱います。ISO27001やISO9001、プライバシーマークなどの認証取得や、DRAJ加盟を明示しているケースが多く、法人の基幹システム停止など重大案件に対応できる体制を整えています。

軽度論理障害を中心に扱う価格重視型

誤削除や誤フォーマット、軽度のファイルシステム不良など、論理障害を中心に扱うタイプです。定額プランや料金表が明確で、個人利用や小規模RAID（RAID1外付け、家庭用NASなど）に向いています。ただし、物理障害や大規模RAIDには対応力が限定的な場合があります。

ここで重要なのは、障害レベルに合わない業者を選ぶと、復旧不可と判断されたり、対応途中で二次障害を招いたりする可能性があるという点です。特にRAID6やRAID10など冗長性が高い構成でも、誤ったリビルドや初期化を行うとデータが完全に失われる危険があります。

ストレージ機器に物理障害が発生している状態で、むやみに通電や再起動、フリーソフトの使用、分解などを行うと、状況が悪化し、復旧の難易度が大きく上がることがあります。特にHDDやSSDは精密機器であり、ちょっとした刺激や誤操作でも内部パーツが傷ついたり、データが上書きされたりして、最終的に復旧不可能になるリスクもあります。誤った対処で大切なデータを失ってしまう前に、まずは専門業者への相談をおすすめします。

自力で修復する場合のリスク

▶ ほこりや異物が悪影響を与えてしまう

▶ 内部パーツに修復できない傷が付いてしまう

▶ 知識不足で誤った復旧作業を行ってしまう

ストレージデバイスの自力での修復は非常に難しく、誤った方法で作業を進めると、データが完全に失われるリスクがあります。安全にデータを復旧させたい場合、データ復旧業者に依頼することが確実です。編集部が厳選したおすすめ業者は下記のボタンからご参照ください。

障害レベル別に見る最適な業者タイプ

RAIDトラブルは「軽度・中度・重度」で求められる技術力が大きく異なります。症状を冷静に見極めることが、最適な業者選定につながります。

軽度（論理障害）

誤削除や誤フォーマット、RAIDは正常認識しているが一部フォルダのみ開けない、といった症状です。ディスク自体に物理的な異音や認識不良がないケースが該当します。この段階であれば価格・手軽さ重視型でも対応可能なことが多いです。

中度（RAID情報不良・一部ディスク障害）

RAIDデグレード状態、1台障害後に誤ってリビルドを実行、構成情報が壊れてマウントできないなどの症状です。論理障害と物理障害が混在する可能性があり、RAID専門の中〜上位クラス業者が適しています。

重度（物理障害・RAID崩壊）

複数台同時エラー、カチカチという異音、リビルド失敗後に全ディスクが認識不良、大規模サーバー停止などが該当します。クリーンルーム完備の技術・品質重視型ラボ一択と考えるべきレベルです。

重度障害にもかかわらず価格だけで選ぶと、内部部品の損傷が拡大し、最終的にデータ消失や業務停止の長期化を招く恐れがあります。障害レベルを正しく見極めることが、結果的にコスト削減につながります。次章では、具体的な業者選定の実践手順を解説します。

RAID復旧業者の具体的な選定手順

ここでは、実際に業者を比較・選定するための実践的な方法を解説します。感覚ではなく、客観的な基準で判断することが重要です。

障害レベルを正確に診断してもらう

まずは無料診断を活用し、自社のRAID障害が軽度・中度・重度のどれに該当するのかを明確にします。RAIDレベルや使用機器、発生経緯を正確に伝えることが重要です。

無料診断を受ける手順

1. RAIDレベル（0/1/5/6/10など）と機種名、使用年数を整理する。
2. 発生した症状（異音・エラー表示・リビルド実行有無など）を時系列でまとめる。
3. 複数社に同条件で問い合わせ、診断方法と概算費用を確認する。
4. 各社の障害レベル判定が一致しているか比較する。
5. 診断結果の説明が具体的かどうかを確認し、不明点を質問する。

技術力・設備・実績を確認する

RAIDやNAS、サーバーの復旧事例が豊富かどうかを確認します。特に重度障害ではクリーンルームや専用解析機の有無が重要です。

技術力確認の具体的手順

1. 公式サイトでRAIDレベル別の復旧事例を確認する。
2. 他社復旧不可案件の実績有無を問い合わせる。
3. クリーンルーム設備の有無と作業環境を確認する。
4. RAID専任チームや分業体制の有無を質問する。
5. 仮想環境（VMware・Hyper-Vなど）への対応可否を確認する。

料金体系と契約条件を精査する

成果報酬型かどうか、追加費用が発生する条件は何かを事前に確認します。見積後に大幅増額がないかが重要です。

料金確認の具体的手順

1. 障害レベル別の料金目安を確認する。
2. 成功報酬型か、着手金が必要かを確認する。
3. 部品交換時の追加費用条件を明確にする。
4. キャンセル時の費用負担を確認する。
5. 見積書を書面で受け取り、口頭説明だけで判断しない。

最終的に専門業者へ正式依頼する

比較検討の結果、障害レベルと重要度に最も適した業者に正式依頼します。特に法人の基幹システム停止時は、技術・品質重視型ラボを優先すべきです。

正式依頼までの流れ

1. 診断結果と見積内容を社内で共有し、影響範囲を整理する。
2. 復旧優先データを明確にし、業者へ伝える。
3. 守秘義務契約（NDA）の締結可否を確認する。
4. 復旧期間の目安と進捗報告方法を確認する。
5. 正式契約後、機器を安全に発送または持ち込みする。

少しでも異常を感じた場合は、自己判断で操作を続けず、まずは無料診断を受けることが重要です。特に業務データを含むRAID障害では、早期相談が復旧成功の鍵となります。

おすすめのデータ復旧専門業者

データ復旧の専門業者を選ぶときには以下の項目が特に重要です。

すべてに対応しているサイバーセキュリティ総研おすすめのデータ復旧業者はデジタルデータリカバリーです。

デジタルデータリカバリー

デジタルデータリカバリーは、14年連続国内売上No.1の最大手のデータ復旧専門業者です。

復旧率は91.5%とかなり高い技術力を有しており、RAID復旧のノウハウを持ったエンジニアが複数名チームとなって対応することで、早期に破損個所のすべての特定ができ、修復を行うことができます。

また2021年には、HDDの最難関障害である「スクラッチ障害」の復旧技術や、SSDやSDカードのような「メモリ媒体」の復旧技術が評価され、東京都の経営革新優秀賞を受賞しました。その復旧技術・設備が詰まっている復旧ラボは見学が可能です。

また、累積の相談件数は46万件を超え、官公庁や大手企業との取引実績も豊富です。さらに、依頼されたものの8割を48時間以内に復旧するスピードも優秀です。

24時間365日の受付対応に加え、機器は全国5拠点への持ち込み・配送・出張と臨機応変に対応してくれます。相談から見積もりが無料で行えるため、データ復旧専門業者の選定に困っていたら、まずは最大手であるデジタルデータリカバリーへ相談することをおすすめします。

デジタルデータリカバリーのさらに詳しい情報は公式サイトへ

まとめ｜RAID復旧は「障害レベル」と「影響度」から逆算して選ぶ

RAID復旧業者はどこも同じに見えますが、実際には「対応できる障害レベル」と「想定している顧客層」によって大きく性格が異なります。軽度の論理障害であれば価格・手軽さ重視型でも対応可能なケースがありますが、RAID情報の破損やディスク障害が絡む中度以上のトラブルでは、専門性の高いRAID対応業者を選ぶことが重要です。

特に、複数台同時障害やリビルド失敗後のRAID崩壊、大規模RAID6・RAID10サーバーの停止といった重度障害では、クリーンルーム完備・専任チーム体制・他社復旧不可案件の実績を持つ技術・品質重視型ラボを選択することが、復旧成功率を左右します。

価格や知名度だけで判断すると、診断の精度不足や対応力不足によって復旧不可となる可能性があります。その結果、データ消失や長期の業務停止につながる恐れもあります。重要なのは、「自社のRAID構成」「障害の兆候」「失敗した場合の影響度」を整理し、それに見合った業者タイプを選ぶことです。

まずは複数社の無料診断を活用し、障害レベルの判定が一致するか、説明が具体的か、見積条件が明確かを比較してください。そのうえで、技術力・設備・セキュリティ体制・サポート力を総合的に判断することが、後悔しない選定につながります。