世界各国のセキュリティ各社は、2020年最も脅威となり得るサイバー攻撃の手法として、実際の映像や音声、画像などを加工し偽の情報を拡散する“ディープフェイク”を挙げております。
各社が根拠となる分析は以下の通りです。
セキュリティ各社 ディープフェイク分析
ESET
2016年の米国大統領選挙で『フェイクニュース』という言葉が流行、2020年に控える大統領選挙においても情報操作をめぐる抗議に悪用される
FireEye
選挙投票に関わる数か月間はサイバー攻撃が活発化すると見られ、攻撃者はSNSをはじめとするソーシャルメディアを利用し、有権者に偽の情報を拡散する可能性が高い
McAfee
ディープフェイクは、企業組織から多額の金銭奪取に加え、「自社製品に欠陥がある」とのCEOになりすます偽装メッセージを拡散させ、対象企業の株価の暴落させることも可能
Palo Alto Networks
攻撃者により、電話やビデオ会議、ライブ配信などの映像や音声、画像がリアルタイムで加工されることで、どれも信用できない時代が来る可能性がある
ディープフェイク対策
セキュリティ企業の「Splunk」によるとディープフェイクは、将来的にセキュリティシステムも欺くようになると予想しており、従来のソフトウェアのバグ修正や、不正プログラムを検知するといったセキュリティ対策では防ぐのが困難とのことです。
ディープフェイクの本質は、“コンピューターシステム自体の弱点ではなく、人間の隙を突く”点にあるとしており、対策には、“不審なメールは開かない”といった心理的な教育や啓発訓練を行い、警戒心を高めることで少しでも不審な点に気づけるスキルを得るという地道な継続しかないとしております。
| 【参考URL】 2020年は「ディープフェイク」が流行か–セキュリティ脅威予想 – |