柔軟で軽量なアプリケーション実行環境として普及するDockerですが、リモートAPIの公開設定や権限管理の不備が原因で、外部からの不正アクセスやマルウェア感染のリスクがあります。
この記事では、Docker環境が侵害された場合にまず行うべきネットワーク遮断・証拠保全・不審なコンテナの調査から、再構築・脆弱性修正・セキュリティ強化までを具体的に解説します。
とくに、攻撃手法が不明な場合やログが不完全な場合は、フォレンジック調査の専門家に早期相談することで、被害の全容把握と再発防止に繋がります。
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初動対応：Dockerが不正アクセスされた直後に行うべきこと
Docker環境で不正アクセスが発覚した場合、被害の拡大を防ぎつつ証拠を保全する初動対応が最重要です。以下のステップに従って冷静に行動しましょう。
1. ネットワーク隔離と証拠保全
不正アクセスが疑われるDockerホストや関連コンテナをネットワークから切断し、攻撃者による継続的な操作やマルウェア拡散を防ぎます。
同時に、docker ps -a、docker images、/var/log/docker.log、コンテナのボリュームやマウントされたディレクトリを含め、スナップショットやログを保全します。
2. 侵害状況の調査
不審なプロセス、マイニングツール、Webshell、バックドアなどが稼働していないか、docker execやtopコマンド、ファイルシステムの確認でチェックします。
Dockerデーモンの設定、APIエンドポイントの状態、ログファイルなども確認します。
3. 侵入経路と脆弱性の特定
リモートAPIが未認証で外部公開されていた、コンテナがrootで動いていた、古いバージョンを使っていたなど、攻撃者が侵入できた原因を明確にします。
Docker公式の脆弱性情報（Docker CVE一覧）もあわせて確認します。
フォレンジック調査の専門家に相談
Docker環境が不正アクセスされた場合、ネットワーク隔離 → 調査 → 脆弱性特定 → システム再構築 → セキュリティ強化という段階的な対応が求められます。コンテナ単体ではなく、ホスト・API・ネットワークも含めた包括的な視点が必要です。
ただし、ログが不足している／侵入経路が不明／内部にバックドアが残っているかもしれないといった場合、自力対応では限界があります。
とくに以下のような状況では、フォレンジック調査会社への相談を検討すべきです。
- 攻撃に使用されたイメージやプロセスの出所が不明
- ホストOSの改ざんやAPI不正利用の疑いがある
- 証拠を正しく保全し、後に報告書や社内説明に使いたい
初動の判断を誤れば、再侵害や情報漏えい、法的責任につながる可能性もあります。迷った時点で専門家に相談することが、最も安全で確実な一手です。
復旧と再発防止：システムの安全性を取り戻すために
初動対応の後は、被害のあった環境を正しく復旧し、再び同じ手口で侵害されないように対策を講じる必要があります。以下のステップを確実に実施しましょう。
4. システムの復旧と再構築
侵害された可能性のあるコンテナ、イメージ、ボリュームは削除し、信頼できるバックアップまたは公式イメージから再構築します。Dockerエンジンや関連ソフトウェアも最新版に更新しましょう。
5. セキュリティ設定の見直しと強化
– Docker Remote APIは無効化または認証＋TLSで保護
– APIアクセスは信頼済みIPに限定
– root権限ではなく最小権限ユーザーでコンテナを実行
– Docker Content Trustを有効化し、署名付きイメージのみ使用
– ネットワークセグメンテーションとファイアウォール制御を導入
6. 継続的な監視と脅威検知
コンテナやホストOSの挙動を監視するために、監視ツール（例：Falco、Sysdig、Prometheus）やログ管理を導入します。脆弱性スキャンやログ監査を定期的に行いましょう。
7. パスワード・認証情報の変更
Dockerホスト、API、関連するCI/CDツール、レジストリ等のパスワード・SSH鍵・トークンをすべて変更します。古い認証情報は完全に無効化してください。
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