IoTハッキング事例3選と有効なセキュリティ対策

IoT機器は生活や業務を便利にする一方で、ハッキングや不正アクセスの被害も報告されています。

本記事では、実際のハッキング事例と有効な対策をわかりやすく解説します。

IoT機器がハッキングされると、情報漏えいや遠隔操作など深刻な被害につながる恐れがあります。IoT機器のハッキングが疑われる場合は、早期に専門業者へ相談することがおすすめです。

IoT機器とは？

IoT（Internet of Things）機器とは、インターネットを通じて相互に情報をやり取りできる「モノ」を意味します。パソコンやスマートフォンだけでなく、冷蔵庫、エアコン、監視カメラ、スマートスピーカー、工場の制御装置、交通インフラのセンサーなど、私たちの身の回りのあらゆる機器が含まれます。

例えば、自宅のエアコンを外出先から操作できたり、工場の稼働状況をリアルタイムで監視できたりするのはIoT技術のおかげです。

IoT機器がハッキングに狙われる理由

IoT機器がハッキングに狙われる背景には、主に以下のような理由があります。

• 初期設定のまま利用される：工場出荷時の利用者名やパスワードがそのまま使われ、誰でも推測できる簡単な文字列になっていることが多く、不正ログインの可能性がある。
• アップデートが行われない：長期間同じ環境で稼働し、ソフトウェアやファームウェアの更新が怠られることで、既知の脆弱性を突かれる危険が高まる。
• 常時ネットワーク接続による長期的な悪用： 一度侵入されると、攻撃者に長期間利用される可能性があり、多数の機器が乗っ取られるとDDoS攻撃の踏み台として悪用される恐れがある。

IoT機器のハッキング事例3選

実際に発生したIoT機器へのハッキング事例を３つ紹介します。

• 河川監視カメラ乗っ取り
• 大規模DDoS攻撃「Miraiボットネット」
• 太陽光発電施設の遠隔監視機器サイバー攻撃

河川監視カメラ乗っ取り

河川の氾濫や水位変化を監視するカメラは、防災や災害対応に欠かせないインフラ設備です。しかし、ある自治体で運用されていた監視カメラが外部からの不正アクセスを受け、映像が第三者に閲覧可能な状態になっていた事例が報告されました。

原因は、出荷時の初期パスワードを変更していなかったことです。攻撃者はインターネット上の検索ツールを使い、外部からアクセス可能なカメラを特定し、容易にログインできるIDとパスワードを入力して映像にアクセスしました。

このような乗っ取りは、災害時の情報収集や住民避難の判断に大きな影響を与える恐れがあります。万が一、映像が改ざんされれば、誤った状況判断につながり、人命にも関わる深刻な事態を引き起こしかねません。

出典：国土交通省

大規模DDoS攻撃「Miraiボットネット」

トレンドマイクロは2025年1月6日、2024年末から活動しているIoTボットネットを発見し、大量データ送信によるDDoS攻撃コマンドを観測したと発表しました。ボットネットは、マルウェア（ウイルスなど）に感染した複数のコンピューターやIoT機器が、攻撃者の遠隔操作によってネットワーク化され、犯罪目的で利用されることを意味します。

攻撃対象には日本の大企業や銀行も含まれていましたが、障害との直接の因果関係は不明です。このボットネットは「Mirai」と「Bashlite」由来のマルウェアで構成され、日本は攻撃対象872件中40件で7位、最多は米国でした。

出典：日経XTECH

太陽光発電施設の遠隔監視機器サイバー攻撃

2024年5月1日、太陽光発電施設の遠隔監視機器約800台がサイバー攻撃を受け、一部が乗っ取られてネットバンキングの不正送金に悪用されました。これまでのIoT攻撃は機器を止めたり誤作動させる例が多かったのに対し、機器が正常に動いたまま悪用された点が特徴です。

被害を受けたのは発電量50kW未満の小規模設備で、全国の太陽光発電設備の約98.7%、発電量の42.4%を占めます。安定した事業性ゆえに、脆弱性対策が後回しになりがちな背景もあります。

出典：JNSA

上記の事例が示すように、IoT機器がハッキングされると不正操作、大規模なサイバー攻撃への踏み台など、深刻なリスクにつながります。被害は時間とともに拡大するため、早めの対応が重要です。IoT機器のハッキングの疑いがある場合は、専門業者に相談することを強くおすすめします。

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IoT機器のセキュリティ対策

IoT機器は便利な反面、一度侵入されると長期間悪用される危険があります。主なIoT機器のセキュリティ対策は以下の通りです。

• 強固なパスワード設定
• 定期的なアップデート
• 不要な機能やポートの無効化
• ネットワークの分離と監視
• 定期的なセキュリティ診断

強固なパスワード設定

多くのIoT機器は、工場出荷時に「admin」「password」など非常に単純なIDやパスワードが設定されています。変更せずに使い続けると、誰でも侵入可能な状態になってしまいます。

対策としては、まず出荷時の認証情報を必ず変更することが第一歩です。その際は以下のポイントを守ると安全性が大幅に向上します。

• 英大文字・小文字・数字・記号を組み合わせる
• 12文字以上の長さにする
• 辞書に載っている単語や誕生日などの推測されやすい情報を使わない
• 異なる機器ごとに異なるパスワードを設定する

さらに、複雑なパスワードを安全に管理するために、パスワード管理アプリやブラウザの安全な保存機能を活用することをおすすめします。

定期的なアップデート

IoT機器のソフトウェア（ファームウェア）は、時間の経過とともに脆弱性が発見されることがあります。主に以下点に注意が必要です。

• 古いバージョンのまま放置すると、既知の脆弱性を突く攻撃に晒される
• 新しい攻撃手法に対抗するため、セキュリティ機能が強化されることがある
• 機能追加や不具合修正も含まれ、安定稼働にもつながる

可能であれば自動更新機能を有効化し、手動更新しかできない機器は、最低でも数か月に一度はメーカーの公式サイトで最新情報を確認しましょう。企業の場合、機器の更新スケジュールを一元管理し、更新漏れを防ぐ体制づくりも重要です。

不要な機能やポートの無効化

IoT機器には、普段使わない機能や管理用の通信ポートが有効になっている場合があります。これらは攻撃者にとって侵入口となるため、使用しない場合は無効化することが望ましいです。

特に注意すべきは以下のような設定です。

• 暗号化されていない通信（Telnet、HTTP）の使用
• 外部から直接アクセスできるリモート管理機能
• 工場出荷時から有効になっている開発者用ポート

暗号化されていない通信は、データが盗聴・改ざんされるリスクがあります。安全なプロトコルに切り替えましょう。

ネットワークの分離と監視

IoT機器を家庭や企業の主要ネットワークと分離して運用すると、万が一侵入されても被害が拡大しにくくなります。たとえば、監視カメラや家電を専用のサブネットに配置し、パソコンやスマートフォンと異なるネットワークにする方法があります。

さらに、ネットワーク監視ツールを活用し、異常な通信がないかを常にチェックすることも有効です。企業では、IDS/IPS（侵入検知・防御システム）を導入することで、不審なアクセスをリアルタイムで検知できます。

定期的なセキュリティ診断

外部のセキュリティ専門業者による診断は、自分では気づきにくい脆弱性を発見する有効な手段です。特に企業の場合、複数のIoT機器がネットワークに接続されているため、一つでも弱点があれば全体のセキュリティに影響します。

診断では、パスワード強度の確認、ファームウェアの脆弱性チェック、不要ポートの開放状況などを詳細に調べてもらえます。問題が見つかれば、その場で改善策を提示してもらえるのも大きなメリットです。

まとめ

IoT機器は便利で生活やビジネスを支える重要な存在ですが、使用環境によって深刻なセキュリティリスクも潜んでいます。

強固なパスワード設定、定期的なアップデート、不要機能の無効化という基本的な対策を徹底すれば、多くの攻撃は未然に防げます。しかし、IoT機器がハッキングされると不正操作、大規模なサイバー攻撃への踏み台なる可能性があるので、ハッキングが疑われる場合は専門業者に相談することがおすすめです。