アジア圏でのマルウェア遭遇率は減少傾向ながらも手法は変化　マイクロソフトセキュリティ調査

6月16日、マイクロソフトから2019 年度のアジア圏でのセキュリティ脅威状況をまとめた『セキュリティエンドポイント脅威レポート 2019』が公表されました。

国別マルウェア遭遇率

レポートによると、2019年度のマルウェア全体の遭遇率は各国平均3.24%という結果で、2018年の5.07%および2017年の6.29%からは減少傾向にあることがわかりました。
また、日本をはじめ、ニュージーランドやオーストラリアはマルウェアの遭遇率が低かった一方で、インドネシアやスリランカ、インド、ベトナムといった発展途上国は遭遇率が高い傾向にあるとのことです。

変化する攻撃手法

マルウェアをはじめ、暗号通貨マイニングやランサムウェアといった脅威の遭遇率の平均値も減少傾向にあるものの、いずれもなくなったわけではなく、近年の攻撃手法には悪性のプログラムによる自動感染拡大を狙ったものから人的に攻撃行う手法に推移しているとのことです。
レポートでは、攻撃者が対象の企業組織に合わせた攻撃を実施する傾向に変化していると推測されております。
また、新型コロナウイルスをはじめとする人々の興味や関心に便乗し、既存のマルウェアやランサムウェア、フィッシング詐欺などを行い攻撃の成功率を上げようとする傾向も確認されております。